葬儀は、故人の冥福を祈る重要な儀式。葬儀を行う際は、最後のお別れに後悔を残さないよう、慎重に検討する必要があります。
葬儀のスタイルは様々ですが、中でも「家族葬」を選択する人が増加しています。この記事では、家族葬が選ばれる理由についてお伝えしていきます。
家族葬とは
まずは、家族葬の定義から確認していきましょう。
「公正取引委員会」による暫定的な定義としては、「親族や親しい友人など、故人と近しい関係者のみが出席して執り行う、参列者50名未満の葬儀」、とのこと。そのため、親交の少ない会社の人やご近所さんなどは呼ばずに、身内だけで行います。
ただ、これはあくまで暫定なので、はっきりとした定義はありません。よって、どの関係の人をどこまで呼ぶのかという線引きは、ケースによって違います。
家族葬が選ばれる理由
では、家族葬が増加しているのはなぜなのでしょうか？家族葬が選ばれる理由について、詳しくお伝えしていきます。
参列者の高齢化
日本では、平均寿命が男女ともに年々伸びています。喜ばしい状況ではありますが、故人が亡くなる年齢が高いということは、参列者の年齢も高いということ。持病があったり、移動する体力がなかったりなどで、参列者が集まらないということも。
そのため思ったような規模にならず、最初から規模を縮小した家族葬を選択する、というケースが増えているようです。また、人数が集まらなかったため、結果的に家族葬になった、という場合もあるでしょう。
経済的な理由
葬儀には、多額の費用が掛かります。通夜式や告別式を行わない「直葬」でも、20万円程度が必要。規模が大きくなればなるほど、必要な費用も大きくなるので、経済的な理由から小規模の家族葬を選ぶケースが増えています。
経済的な大ダメージを与えた「バブル崩壊」までは、個人による葬儀でも大規模で行われていたようです。故人と親しかった人から、ほとんど関係のなかった人まで、200～300人ほど集まるのが一般的でした。しかし現在では、一般葬においても100人集まらない程度が一般的。無理にお金を掛けず、小規模な家族葬を好む人が増加しています。
コロナの影響
新型コロナウイルスは、今なお影響を与え続けています。コロナが日本に上陸した当初と比べると、感染経路の特定やワクチンの普及により、ある程度の落ち着きは見られました。しかしもちろん、現在でも「三密」を避ける必要があります。
このことを踏まえると、大規模な葬儀はどうでしょうか？いくら感染対策をしたとしても、感染のリスクをゼロにすることはできません。そのため、近しい人たちだけで行う家族葬に規模を縮小しよう、という人が増えているのです。
まとめ
家族葬とは、故人と近しい関係者のみが出席して執り行う、小規模の葬儀です。参列者の高齢化や経済的な理由、コロナの影響などにより、選択する人が増えています。
現在、多くの葬儀社で家族葬を取り扱っていますが、中でも新型コロナ対策をしっかりと行っている所を選びましょう。
こちらの葬儀社では、マスクの着用や定期的な消毒はもちろん、スタッフの検温や健康観察などの、感染防止の取り組みを行っています。コロナ禍での家族葬をお探しなら、一度相談してみてはいかがでしょうか。
